原告本人尋問と被告本人尋問

バスケットボール04

 

ひとたび、離婚訴訟を提起した場合,民事訴訟の原則にのっとり,原告側に離婚事由等の立証責任が課されることになります。

 

 

その立証が十分であれば勝訴,ということになりますが,その過程の証拠調べ手続きにおいて原告・被告に対する両本人尋問が行われることになります。

まず,原告本人尋問が行われ,その後に被告本人尋問が行われるのが一般的な形態です。もっとも、これは、事件の性質に応じて、裁判長の裁量により、変更が生じる可能性があります。

 

 

各尋問手続においては、まず、主尋問と呼ばれる手続きが行われます。これは主として、原告の本人尋問であれば、原告代理人が、被告の本人尋問であれば被告代理人が、それぞれの原告・被告に対して質問をするというものです。これは基本的に事前に代理人との入念な打ち合わせが行われるものであり、いかにして、裁判官に自らの主張が正当であるか・・・を印象付ける作業となります。

 

 

この次に反対尋問が行われます。これは、相手方代理人(場合によっては本人の場合もありますが・・・)からの質問を本人が受け答えすることになります。
この手続きは、相手方の主張を突き崩すことが目的なので、本人としてはいかにうまい答えを返すか・・・ということが課題になります。感情的になったりするのは最もNGです。

その後、再主尋問、そして裁判官からの補充尋問・・・という流れになります。

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